確かな性能とスタイリッシュな家づくり
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◇◆木造住宅耐震診断と耐震改修◇◆
2011年の東日本大震災は記憶に新しいのではないでしょうか。
日本は地震が多い国なので地震への対策は万全だと多くの人が思っていたはずです。
しかし、現実の被害の大きさに驚きと不安を抱いた方は多いはずです。
日ごろから備えることの大切さ。
地域の住宅を地震による倒壊から防ぎ、住む人の生命・財産を守ることが、私たちの使命だと強く感じて『木造住宅耐震診断』を始めます。
まだまだ、地震に対する耐力不足の住宅はたくさんあります。
現在、使われている建築基準法のいわゆる『新耐震基準』が昭和５６年（西暦１９８１年）に施行されました。それ以前の耐震基準で建てられた建物は、阪神・淡路大震災のデーターからもわかるように耐震性に不安があります。キーワードは昭和５６年です。
そのうえ『新耐震基準』も阪神・淡路大震災の経験を得て、平成１２年（西暦２０００年）に建築基準法が改正されました。この改正によって『継手、仕口の接合方法』や『４分割法によるバランス確認』などが追加され、より確実な耐震性が確保されました。
これらの基準以前に建てられた建物が、現在の耐震基準に適応していない可能性があります。とくに昭和５６年以前の建物は耐震診断を受けていただきたい。さらに昭和５６年から平成１２年で建築した建物も現在の耐震基準で診断されることをお勧めします。
まずはご自身で、自分の住まいを知ることが大切なのです。
耐震工事と聞くと、莫大な費用がかかると思っていませんか。当然、建物の状況によって違いますが、耐力壁を１ヶ所取付けるだけで耐震基準を満たした事例もあります。
住宅のリフォームを考えておられる方、一緒に耐震工事をおこなえば耐震工事費を抑えられるかもしれません。外壁工事、内装工事、浴室の入替、キッチンの交換などと同時に工事に関わる部分の１部を耐力壁とすることで耐震基準を満たすこともあります。
まずは『木造住宅耐震診断』をお受け下さい。
耐震工事まで考えておられない方も『耐震診断』だけでも受けていただきたいと思っております。ご自身の住まいの地震によって倒壊する危険度を知っておけば、いざという時に迅速に対応できるはずです。
また耐震診断によって耐震改修が必要な場合、引き続き工事もお請けできます。
専門知識をもった担当スタッフが責任を持って工事終了まで対応いたします。
大塚建設ではエリア限定で出張交通費を無料サービスしております。
さらに、耐震診断に関するお問合せいただいた方で、希望者全員にご自身でチェックできる『誰でもできるわが家の耐震診断』の診断表を無料でお送りいたします。
詳細について詳しく聞きたい方は直接お問合せください。
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□■阪神・淡路大震災から見えてくるもの□■
１９９５年１月１７日午前５時４６分５２秒 Ｍ７．２ 震度７
死者数６，４３４人 全壊１０４，９０６棟 全焼７，１２０棟
下図は神戸市内の地震によって亡くなられた方の死亡原因のグラフです。
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| 「神戸市内における検死統計」（兵庫県検査医，平成７年）より |
図からもわかるように、圧倒的に家屋や家具の倒壊による圧迫死の割合が高いことがわかります。これは住む人の生命・財産を守る役目の住宅が崩壊し、逆に住む人の生命・財産を奪っていることを示していると思います。
次に損傷を受けた建物の特徴はどのようなものでしょうか。
キーワードは◇◆木造住宅耐震診断と耐震改修◇◆で述べたように昭和５６年（西暦１９８１年）です。下図をご覧ください。
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| 平成7年阪神・淡路大震災調査委員会中間報告（建設省） ※戸建て住宅や商業用ビル等も含めた全数調査 |
| 建物の耐震改修[（財）日本建築防災協会より |
図からもわかるように、昭和５６年以前の耐震基準で建てられた建物の被害の大きさがわかります。つまり、昭和５６年以前に建てられた建物は大地震に対して倒壊する恐れが強いのです。さらに注目する点は、昭和５６年以降の建物でも割合は少ないのですが、大破・倒壊している建物があるという点です。この震災の経験を活かして平成１２年に新耐震基準の一部を改正をおこない、耐震性の向上に努めたのです。
２つの資料が示すように、住む人の生命・財産を守るという意味においても、昭和５６年以前の建物は『耐震診断』を受けていただくことが重要なのです。さらに当社では昭和５６年から平成１２年までの間に建てられた建物も耐震診断を受けることをお勧めしております。
まずは『木造住宅耐震診断』をお受け下さい。
大塚建設ではエリア限定で出張交通費を無料サービスしております。。
さらに、耐震診断に関するお問合せいただいた方で、希望者全員にご自身でチェックできる『誰でもできるわが家の耐震診断』の診断表を無料でお送りいたします。
『木造住宅耐震診断』の詳細について詳しく聞きたい方は直接お問合せください。
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